- 一般的な製品導入前の検討方法はどのようなものですか。
-
製品導入前に、以下の手順でご検討されるお客様が多いです。
1.製品ページや、FAQで技術要件等を把握
https://hytec.co.jp/products
に各製品カテゴリをクリックしてご覧いただけます。
製品ページの「カタログ・資料」タブより、
納入仕様書等の各種資料のダウンロードも可能です。
2.製品価格、納期等を確認
納期は、在庫状況により異なりますが、
通常2営業日～の出荷が可能です。
価格や納期詳細はお問い合わせください。
3.評価用の貸出機を利用して、実際の運用予定環境にて動作確認
ほぼすべての取扱製品について
ご使用予定の環境で実際に運用可能かお試し頂くため、
最長2週間の無償お貸出を行っています。
https://hytec.co.jp/contact.html
※故障切り分け用の貸出機、
修理期間中の貸出機のご用意はいたしておりません。
- 機器設置に際して、サージプロテクタ（SPD）は必要ですか
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雷サージなどの可能性が考えられる場合、耐障害性の観点からサージプロテクタを設置し、アースを接続して保護するべきと考えられます。
これはサージ保護デバイスのJIS規格においても、 各機器や保護デバイスが協調して動作することが重要である旨、再三にわたって強調されており耐環境性の製品といえども機器単体では十分な保護は難しい（サージプロテクタ無しで、信号線及び電源部からのサージは保護されない）からです。
一般的に通信用電子機器がサージ（ノイズを含む）の影響を受ける場合、通信断や機器の動作（一時）停止が発生し、最悪のケースでは故障に至ります。
弊社サポートにおいても、台風や大雨の後は、サージで故障した機器の修理依頼が顕著に増加します。
※なお雷サージは自然災害であり、有償修理となります。
◎音羽電機工業様の参考資料
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・雷サージとは
https://www.otowadenki.co.jp/basic/
・電気及び電子システムの保護にはSPDを
https://www.otowadenki.co.jp/jis/
・電気設備の耐雷対策
https://www.otowadenki.co.jp/equipment/
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◎一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会様の参考資料
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・CES-0040-2
雷過電圧に対する通信機器の保護ガイドライン 第2版（1.2MB）
2014年6月30日改訂
13/38ページ, (1) 通信線から侵入する雷サージに対する保護
http://www.ciaj.or.jp/standards_publications/standards/standards.html
・CES-0030-3
通信装置におけるイミュニティ試験ガイドライン第2.1 版
http://www.ciaj.or.jp/standards_publications/standards/1118.html
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- 長期間評価用貸出機（デモ機）を借りることはできますか。
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評価用貸出機の無償お貸出期間は最長2週間となっております。
長期間のお貸出については別途有償レンタルとして対応しておりますので、弊社またはお買い上げの販売店にご相談ください。
- 機器修理期間中に代替の機器を借りることはできますか。
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修理期間中の代替品や貸出機のご用意はいたしておりません。
別途、以下の有償サポート契約（センドバック保守）にて対応させていただいております。
有償サポートにつきましては弊社またはお買い上げの販売店にご相談ください。
なお、既存のお客様におかれましては、主にセンドバック保守をご契約するか予備機を事前ご購入して故障切り分け/障害時に備えられるかの2パターンがあるようです。
- 故障切り分け用の機器を借りることはできますか。
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故障切り分け用の貸出機のご用意はいたしておりません。
なお、既存のお客様におかれましては、予備機の事前購入により故障切り分け/障害時に備えられているとのことです。
- 登録・届け出について。
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通信の相手方
登録不要機器の通信の相手方は登録機器でなくてはいけません。
これに関しての法令は無線設備規則第四十九条の二十一第2項四にあり、「陸上移動局又は携帯局の送信する電波の周波数は、通信の相手方となる基地局又は携帯基地局若しくは携帯局（前項に規定するものに限る。）の電波（他の無線局により中継されたものを含む。）を受信することによって、自動的に選択されること。」となっています。
ここでいう「前項」とは登録を要する機器のことです。つまり登録不要機器の周波数は通信の相手方（登録機器）の周波数に追従しなければならず自発的に周波数を設定できないということです。
従って登録不要機器は単独でシステムを構築できず、あくまで登録機器のシステムに依存します。
5GHz帯無線アクセスシステムの無線規格は無線設備規則第49条21の4の6に記述されています。
また実際の測定方法、仕様は証明規則第2条第1項に記載されています。さらにその細目は、次の通りとなっています。
証明規則第2条第1項第19号の5（5GHz帯無線アクセスシステム用基地局、携帯基地局）
証明規則第2条第1項第19号の7（5GHz帯無線アクセスシステム用陸上移動中継局）
証明規則第2条第1項第19号の9（5GHz帯無線アクセスシステム用陸上移動局、携帯局）
これらは「登録、届け出」が必要で出力パワー、Serial No.、工事認証番号、使用場所、目的またどの機器（Serial No.）が基地局で、移動機なのか明記して登録申請し、審査に通らなければなりません。
免許制から登録制になり、審査が簡素化されたとはいえまだ、「しばり」があります。さらに実際の運用には電波法施行令第3条にある第３級陸上特殊無線技士以上の資格を持った人が操作しなければなりません。
これらを「ハイパワーモード機器」と呼ぶことにします。
別に弊社で「ローパワーモード機器」と呼んでいる機器に対応した法令があり、
証明規則第2条第1項第19号の11（5GHz帯無線アクセスシステム用陸上移動局）
これは「免許不要」となっており、現在では「登録、届け出不要」というものです。APC5M-Lはこれに該当します。
証明規則第2条第1項第19号の理解
この規則を技術的に理解するのは非常に難しいです。無線の基本知識、実際にスペクトラムアナライザのような測定器に習熟していることが必要です。また規格が「付けたし」で各所に散らばっており理解するのに時間がかかります。
以下に主な特徴とハイパワー、ローパワーの違いを述べます。
【空中線電力（アンテナ端子）】
［ハイパワー］
250mWかつ50mW/MHz（40MHz BWは25mW/MHz）
［ローパワー］
10mW/MHz（40MHz BWは5mW/MHz）
つまり1MHzあたりでは単純にローパワーではハイパワーの1/5になります。
【EIRP（アンテナ利得込み）】ビーム幅の議論は複雑なので省略します。
［ハイパワー］
250mW + 13dBi（=36.98dBm)以下（1MHz当たりでなくトータルパワーです。）
［ローパワー］
10mW/MHz + 0dBi（=10dBm/MHz)以下（無指向性アンテナの場合）
但し、オムニアンテナ利得が例えば5dBiのときはアンテナ端で10 – 5 = 5dBm/MHz以下にすれば良い。
［20dBm/MHz］
指向性アンテナを用いビーム幅を狭くした場合。そのビーム幅は別に計算式があります。
以上を紐解くと、出力パワーを登録機器の1/5以下にし、かつアンテナ利得を下げて（無指向性を使う場合は、10dBm/MHzビーム幅を絞れば20dBm/MHzまで許してあげる）極力電波を遠くに飛ばさなければ登録は不要です、ということだと思います。
【帯域外漏洩電力(EIRPとして）】（一部の厳しい規格に焦点を当てる）
この項目がローパワーの一番の特徴です。
［ハイパワー］2uW/20MHz以下（4830～4850MHz, 4850～4870MHz）
［ローパワー］0.2uW/20MHz以下（4830～4850MHz, 4850～4870MHz）
この項目はスプリアスというよりも、ほぼ雑音レベルです。この0.2uW/20MHzの規格に合格するのは至難の業で、EIRPすなわちアンテナ利得が関係するので如何に総務省令がアンテナ利得を下げて欲しいか、また、この帯域で余計な電波をだして欲しくないかが分かります。結果としてハイパワーの1/10です。
実際の登録機器との組み合わせの詳細に関しては、弊社営業にお問い合わせください。
（メール：info@hytec.co.jp TEL：03-5334-5260）
2016年2月10日 改訂
- 距離と伝送レートの関係を教えてください。
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各メーカー、商社のホームページには様々な表現が見られます。
最大到達距離、公称伝送レート、実効速度、実質スループット、ベストエフォート、「お客様お使いの環境による」等々。
ある意味、全て正しく、しかしユーザからは結局どうなの？という声が聞こえてきそうです。結論から言いますと、「ある距離に於ける伝送レートは帯域幅により、MIMO / SISOかどうかにより、また、見通しの具合で大きく変わる」です。
これではカタログに載せられませんので各社、色々な表現をしています。ここではいくつかのポイントに焦点を当てて考えてみます。
（1）送受信環境（マルチパスフェーデイング）
5GHzでの1波長は自由空間で6cmと非常に短く、周囲の影響を受けて容易に反射し受信側では複数の経路（マルチパス）を通った波が受信されます。場合によっては瞬時に受信電力が10～30dB（1/10～1/1000）変化する場合もあります。これをフェーディングといいます。（周波数選択性やフラットフェーディングの説明は省略します。）周波数選択性フェーディングにはOFDMが、フラットフェーディングには空間ダイバーシティが有効といわれています。
また、距離が数km以上になるとフレネルゾーンも考慮しなければなりません。第1フレネルゾーンに障害物がある場合は、その程度により伝搬損失が大きく変わってきます。
（2）MIMOとSISO
最近はアンテナを2本以上用いて伝送レートを上げる工夫が見られ、これをMIMOと言っています。基本的には各々のアンテナ端から別々のデータを送信することで伝送レートを2倍、3倍としています。ここでもし各アンテナから同じデータを送ると、その伝送レートはMIMOの1/2, 1/3となります。（ここではこれを本来の意味とは異なりますがSISOと呼ぶことにします。）
さてMIMOとSISO各々の機器を対向で通信させ、距離を変えていくとどうなるでしょう。公称伝送レートはあくまでMIMOの方が上です。しかし、実際のフィールド試験では、ある距離になるとSISOのほうがスループット（実質の伝送レート）では高くなります。その理由は距離が遠くなると、受信レベルが低くなり、高い伝送レートが維持できなくなり、かつフェーディングの影響でMIMOから送信されたデータのみでは誤り率が高く（パケットロスが多く）なるからです。SISOでは片方のアンテナの経路でのレベルが変動しても別の経路で受信レベルが確保されれば誤りは発生しません。（これを空間ダイバーシティといいます。）特に2つのアンテナから送信する電波の偏波面をV（大地に垂直）、H（大地と水平）直交させればよりいっそうデータの独立性が保障されます。（これを偏波ダイバーシティといいます。）
（3）帯域幅
5GHz帯の屋外用無線機器（802.11a, 11n対応）の帯域幅は通常20MHz, 40MHzです。弊社が扱っている機器では5MHz, 10MHz設定可能なものもあります。
理論的には帯域幅が2倍になれば、伝送レートも倍になりますが、受信側での雑音レベルも倍（3dBアップ）になりますので、同じ伝送レートを送るには距離が短くなります。つまりある距離からは例えば40MHz帯域幅では急速に誤りが増え、スループットが落ちて、20MHz帯域幅の方が実質の伝送レートが上がる現象が出てきます。常識では帯域幅が広い方でスループットが高いと考えがちですが、それは近距離の場合と考えておいたほうが良いです。
（4）送信電力とアンテナ利得
送信電力やアンテナ利得は総務省令で細かく規定されています。自由にユーザが変えることはできません。（出力パワーの設定を低くすることは可能です。）距離と伝送レートの関係は許容されている最大パワーの設定で表示されますが、量産時のバラツキもあるので、規格では許容偏差として+20%～-80%（または+50%～-50%）が認められています。出力が-80%でパワーは7dB下がることになり、到達距離もその分短くなりますが、メーカーではそのようなことにならないよう工夫しています。
距離と伝送レートとの関係を議論するには、さらにBPSK～64QAMといった変調、SNR（CNR）, Eb/NoとBER（パケットエラー）との関係といった無線の知識が必要になりますが本題から外れるので省略します。厳密にはGI（ガードインターバル）の違いもあり、802.11a, 11nの特性の差も理解しなければなりません。
弊社では、以上の議論を踏まえ、極力フィールドテストでの結果に基づいた「距離と伝送レート」の値をカタログに載せています。
- 海沿いの地方です。塩害が心配です。
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弊社が取り扱っているPTP 670シリーズ、650シリーズは、IEC68-2-11に基づいた塩水噴霧試験を実施し異常がないことを確認しています。海沿いや離島間通信にもご利用できます。
- アンテナの種類はどのようなタイプがありますか。
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工事設計認証取得の段階でアンテナの種類や型式が決まります。従ってお客様が勝手にアンテナを高い利得のものに変更することは出来ません。総務省令の規格でEIRP（出力パワー + アンテナ利得）として規定されているからです。
アンテナには無指向性なもの（水平方向で360度均等に電波を放射・受信、仰角方向では通常+/-10度くらい）と指向性アンテナ（ビーム幅が狭く、ある方向しか電波を放射・受信しない）があります。無指向性では4～7dBi, 指向性では12～23dBiくらいの幅があり、用途によって使い分けます。一般的に無指向性（オムニアンテナとも呼ばれる）アンテナは通信の相手の位置を特定できない場合で比較的近距離で用い、指向性アンテナは通信の相手の位置が固定され、遠くにまで電波を飛ばしたいときに用いられます。
また、セクタアンテナと呼ばれるものは、通信の相手が複数ある場合にビーム幅を60～90度と広くして一度に多くの相手と通信したい場合に用いられます。
- ハイテクインター推奨（オプション）のRFケーブルでなく別のケーブルを用いても問題ありませんか。
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弊社オプションのNコネクタ付きケーブルは、環境（屋外防水、温度など）を考慮し、また減衰が少なく可とう性が良いものを選択し、購入仕様を規定した特注品となります。
お客様が独自に用意されたケーブルはコネクタ防水性、インピーダンス、長さなどにより通信性能や信頼性が著しく劣化する可能性があることにご注意いただくことが必要です。
例：APC5M-H
オプションのケーブル（5DSF-Lite）は50Ω（無線機器の出力インピーダンスも50Ω）で、実際の損失は0.7dB/m typ.です。
これを3C2Vや5C2V（通常BNCコネクタ付き）に変え、長さも20mにすると通信距離が著しく短くなります。
まず、インピーダンスが75Ωなので、無線機器出力とミスマッチが発生し、約0.2dB出力パワーが減少します。
アンテナ間でもミスマッチし総計、約0.4dB減衰します。
さらに5C2V, 20mでは約20dBの減衰（3C2Vではさらに多い）が予想されます。
弊社のフィードテストでAPC5M-H（オムニアンテナ使用, ケーブル70cm）は、約700mまで通信が可能です。
これを5C2Vで20m引き回すと同じ受信信号レベルでは通信距離が理論上約90mに減少します。
- 机上のテストでは問題なかったのですが、現場に投入したところ無線のリンクが不安定です。どうしたらよいですか。
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さまざまな理由が考えられますので、以下の項目を順次ご確認いただく必要があります。
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（1）無線区間の設定速度は適切か
無線区間の速度を必要最低限の通信速度まで下げることにより、外部環境に起因する変調方式の変動の影響を最小化することができ、通信が安定します。
（2）送信データ量は適切か
無線機器の有線側から流れ込むデータ量が無線区間の速度を超えている場合、正常に通信できなくなる場合があります。適切なデータ量に調整してください。
（3）周波数帯域幅の変更
無線機器の周波数帯域幅を40MHzから20MHz等、狭い値に変更すると通信速度は遅くなりますが、電波干渉を受けにくくなるため、通信が安定します。
（4）無線伝送方式（MIMO・SISO）の変更
設置環境によっては無線機器の伝送設定をMIMOからSISOに変更することで通信が安定します。PTP670シリーズにおいては、設置環境に最適なモードが自動で選択されます。
（5）詳細な項目調整や独自機能の実施
Propeller2/5やAPC-5Mシリーズにおいては、iPoll機能の有効化、Short GIの無効化、ACK timeoutを距離に応じて変更することで改善する可能性があります。PTP670シリーズにおいては、DSO機能（開いている周波数チャンネルの中から最適なチャンネルを自動的に探索、初期値＝有効）有効化により改善する可能性があります。
以下参考資料となります。
Q. 机上のテストでは問題なかったのですが、現場に投入したところ無線のリンクが確立しないです。どうしたらよいですか。
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- 机上のテストでは問題なかったのですが、現場に投入したところ無線のリンクが確立しないです。どうしたらよいですか。
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さまざまな理由が考えられますので、以下の項目を順次ご確認いただく必要があります。
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（1）設置環境に問題はないか
動作電源電圧、動作温度等は必ず製品仕様の範囲内の環境で使用してください。
（2）無線機器の設定が正しいか
AP（アクセスポイント）同士、Station（ステーション）同士では通信を確立することができません。
（3）見通しが確保できているか
無線機器のアンテナ間に障害物があると十分な信号を受信できなくなります。アンテナ間は必ず見通しを確保してください。
（4）接続距離の限界がないか
無線機器によって接続できる距離が異なります。接続可能な範囲内かを確認してください。
（5）利用周波数の重なる機器がないか
利用周波数の重なる無線機器等が近くにある場合は、それらからの干渉の影響を避けるために物理的な距離を置く、異なるチャネル（周波数）を利用する等の対策をしてください。
※inSSIDer等の各種電波調査ツールにより測定が可能です。
（6）直接波と大地反射波の位相ずれの影響はないか
直接波と大地反射波がちょうど打ち消し合うように合成されると、受信レベルが下がってしまいます。アンテナの地上高を変えることで位相が変化し、改善する可能性があります。
（7）アンテナが正しく接続されているか、アンテナの向きは適切か
アンテナが外付けの製品は、各コネクタが正しく接続されているかを確認してください。また、アンテナの向きを変えると指向性特性の違いにより、大地反射波の影響等が変化し改善する可能性があります。
（8）故障していないか
実際の設置環境で接続できない場合には、数mの近距離で無線機器同士を接続していただき、通信が確立するかどうかを確認してください。
以下参考資料となります。
Q. 机上のテストでは問題なかったのですが、現場に投入したところ無線のリンクが不安定です。どうしたらよいですか。
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